簿記動画 Index

無料で学べる日商簿記1級＆全経簿記上級商会編
無料で学べる日商簿記1級＆全経簿記上級工原編
資格合格クレアール簿記検定1級受験対策
ネットスクール全経上級
クレアール
CPA会計学院
和歌山大学経済学部財務会計論
会計公準／原則／基準

動画がない論点

プロ簿記：金銭債権譲渡リコースの件 ★132-商 ★141-商
リース貸手の3つの記帳方式 ★135会 ★全経xxx
プロ簿記：売価還元法仕入戻りの件 ★日商138商
固定費調整、仕掛品は完成品換算量を用いる ★日商138原
プロ簿記：圧縮記帳圧縮しないで現金計上、固定資産簿価減額、圧縮積立金方式
プロ簿記：繰越欠損金将来減算一時差異等の”等”は、繰越欠損金のこと
プロ簿記：完成品換算総量
営業レバレッジ == 経営レバレッジ係数財務レバレッジ
プロ簿記：完成品換算総量
プロ簿記：新株予約権
プロ簿記：自己株式

ジョイフルスクール会計部

日商1級・全経上級【授業】Part1 原価計算、工業簿記総論
- 原価計算の目的
  　　
- 原価/非原価

CMC関連

スマホではじめる日商簿記1級(商業簿記・会計学編)

無料で学べる日商簿記1級＆全経簿記上級

商会編

00 オリエンテーション税効果会計・利息法
01 会計公準と会計原則
02 棚卸資産と商品販売
- 原価率、利益率、負荷率
- 値引き、割戻し、返品売上では値引き／割戻しを控除しない。
- part2 資産総論
03 割賦販売
04 有形固定資産
- 概念フレームワーク
- 費用配分の原則、費用収益対応の原則個別的対応、期間的対応
- 定額、定率、級数、減耗、生産高比例法、取替法、総合償却。
- 修繕と資本的支出の按分
- 下取りで新車両を購入するケース
- 2級圧縮記帳圧縮しないで現金計上、固定資産簿価減額
05 無形固定資産・繰延資産・社債
- 繰延資産創業費(5年)、開業費(5年)、株式交付費(3年)、社債発行費(償却期間)、開発費(5年)。原則は費用処理。繰延資産は容認。
- 研究開発費著しい改良は研究開発費用、通常の改良は無形固定資産(資本的支出)、改修などは修繕費(収益的支出)など。
- ソフトウエア償却 ★日商122回
- ソフトウエアの無形固定資産の算出 ★日商126回
- 社債償却原価法
- 社債買入償還
- 社債抽選償還
- 社債抽選償還 ★日商129商
06 引当金・資産除去債務
- 資産除去債務
- 資産除去債務日商126会
07 純資産会計
- 準備金の積立て配当の10%
- 自己株式
- 分配可能額
- 新株予約権
07 純資産会計 part2
- 配当時の積立て、利益準備金、資本準備金の振り分け
- 自己株式の例題
- 分配可能額
- ストックオプション
08 売価還元法と工事契約
- 売価還元原価法
- 売価還元低価法
- 売価還元法評価損を計上しない場合
- 工事進行基準
09 税効果会計
- 圧縮記帳の税効果
10 損益会計と特殊商品販売
11 有価証券
11 有価証券 part2
12 デリバティブとヘッジ会計
12 デリバティブとヘッジ会計 part2
13 新株予約権付社債（複合金融商品）
- 新株予約権付社債
- 転換社債
- 区分法、一括法
- 例題一括法
- 例題区分法
- ★131-会2
14 貸倒引当金
15 退職給付会計
15 退職給付会計 part2
16 リース会計
16 リース会計 part2
17 減損会計
17 減損会計 part2
18 本支店会計
- 直送処理
- 簿記一巡
- ★全経168
  - 未達事項の反映 → 内部利益控除 → 合併整理 →
    - 原価法内部利益を載せないケース。売上にせず、仕入勘定で処理。
    - 決算整理後T/B 仕入勘定は売上原価を表す。
- 例題帳簿上の処理
  - 未達処理
  - 決算整理
  - 損益勘定支店損益、本店損益 → 総合損益にまとめて内部利益控除 → 税金処理 → 繰越利益剰余金へ。
- 2級本支店会計
- 2級本支店会計2
- 全経1級本支店会計
21 外貨換算会計
- 売買／その他目的有価証券
- 満期保有目的債権
- その他有価証券の為替差損益を分けて考えるケース。容認処理
- 子会社、関連会社、投資目的有価証券の減損
- 為替予約、振当て処理
19 財務諸表
19 財務諸表 part2
20 会計上の変更および誤謬の訂正
22 連結会計1 ★131-商
23 連結会計2
- PL/SS/BL 株主資本等変動計算書まで
24 連結会計3
- 成果連結相殺仕訳
- 貸引き
- 手形の相殺。割引した場合は短期借入金
- 手形の裏書の相殺
25 連結会計4
- 未実現利益の消去
- アップストリーム
- 過去問日商134回
  - 減価償却
26 連結会計5
- 追加取得、一部売却の全体像
- 追加取得 70%→80%
- 一部売却 80%→60%
  個別：現金150 / Ｓ株 100, 売却益(RJ) 50
  連結：現金150 / 被持 90, 資J 60
  相殺：Ｓ株 100, 売却益(RJ) 50 / 被持 90, 資J 60
27 包括利益
- 31 過去問ゼミ工原 <138回>の解説を見る前に（包括利益計算書の解説）
28 SPC
29 持分法
- 持分のイメージ
- 例題：タイムテーブル
- 当期の仕訳
- 配当金の仕訳
- ダウンストリーム
- アップストリーム
企業結合・事業分離(合併・分割会計）
- パーチェス法と持分プーリング法
- 吸収合併、取得、存続会社はA社のみのケース
- 吸収合併、取得、自己株式を消去するケース
- 吸収合併、取得、抱合わせ株式があるケース
- 吸収合併、取得、受入れ仕分け
- 交付株式数の決定 (企業価値)
  - 収益還元価値
  - 資本還元率同業者平均利益率、業界平均自己資本利益率
- 合併比率の算定
- 株式交換 ★131-会3
- 株式移転、フォールディングズ (注：簿価で処理) ★日商137会
- 事業分離逆取得子会社になるケース (注：簿価で処理)
- 事業分離子会社にならないケース

工原編

01 オリエンテーション　意思決定
- 設備投資の意思決定
- 業務執行的意思決定
- 受注可否の意思決定
02 工業簿記の基礎 (勘定連絡図の理解)
- 商品と製品、商品仕入高と製造原価。勘定連絡図
- 営業利益の計算
- 損益計算書
03 材料
- 外部副費：買入手数料、引取運賃、荷役費、保険料、関税
  買引荷保険関（カヒニホカン）材料購入原価に含める。
- 内部副費：上記以外。
04 労務費
- 退職給付費用
- 法定福利費：健康保険、年金費用
0x 経費
- 直接経費：外注加工費のみ
  - 無償支給材料を仕掛に移して、加工費も仕掛に乗せる。
    仕掛品 100 ／材料 100
    外注加工費 100 ／現金 100
    仕掛品 100 ／外注加工費 100
  - 有償支給材料を売って、材料として買い戻す。消費税の課税対象。
    未収金 100 ／材料 100
    材料 150 ／未収金 100、現金(加工費) 50
    仕掛品 150 ／材料 150
- 間接経費
  - 支払経費：旅費、福利施設負担額(社宅、保険所)、福利厚生費(社員旅行、歓迎会費)
  - 月割経費：減価償却費(工場分)
  - 計測経費：光熱費
  - 発生経費：棚卸減耗費
05 製造間接費
06 部門別計算0 案内のみ
07 部門別計算1
- 直接配賦
- 相互配賦
- 階梯式配賦
- 連立方程式配賦
08 部門別計算2 ★日商141原
- 単一基準の実際配賦
- 単一基準の予定配賦
  補助部門の原価管理活動の良否を製造部門に影響させないため、実際から予定配賦にする。補助部門の予算差異を製造部門に影響させない。
- 複数基準の予定配賦
  単一基準では、製造部門間で、サービス消費量の影響を与え合う。変動費と固定費を分ける複数基準法で、固定費のサービス消費量の変動をなくす。
09 個別原価計算
10 総合原価計算、純粋先入先出法
- 平均法
- 先入先出法
- 純粋先入先出法
11 総合原価計算の仕損
- 完成品負担、度外視法、非度外視法
- 両者負担、度外視法、非度外視法
11 総合原価計算の仕損 2
- 平均的発生
12 工程別
- 全経167
12 工程別 part2
- 累加法
- 非累加法累加法と一致
- 非累加法累加法と不一致
13 組別・等級別
- 組別
- 等級別は組別の簡便法
- 等級別より単純総合原価計算に近い方法 2級範囲
- 等級別単純総合原価計算に近い方法
- 等級別組別総合原価計算に近い方法
- 全経165
14 副産物と連産品
- 連産品
- 連産品数量基準
- 連産品市価基準
- 連産品修正見積正味実現価格法利益率から原価を逆算
- 副産物評価額がある仕損と同じ。
14 副産物と連産品 2
- 全経165
- 日商126原
15 標準原価計算の基礎
- 目的：原価管理、財務諸表作成、予算管理、記帳の簡略化、正常化。
- 種別
  - 理想標準原価　最大操業度を前提とした理想的な標準原価のこと。
  - 現実的標準原価　良好な能率のもとにおいて、その達成が期待されうる標準原価のこと
  - 正常原価　標準原価計算制度において用いられる標準原価
- 原価標準の設定
- 生産データの突き合わせ
- 実際原価の計算
- 差異分析
  - 混合差異
  - 基準操業度
    - 理論的生産能力(実現可能最大操業度) 理論上は達成可能な最大の操業度
    - 実際的生産能力実際に達成可能な最大の操業度水準
    - 平均操業度(長期正常操業度) 長期的に平均化する期間は通常は3年または5年程度
    - 期待実際操業度(次期予定操業度) 次の1年間に予想される(期待される）操業度水準
- 記帳方法
  - シングルプラン
  - パーシャルプランがなぜ必要なのか？
  - 修正パーシャルプランがなぜ必要なのか？
  - 材料受入れ価格差異がなぜ必要なのか？
16 標準原価計算の仕損
- 第一法度外視法
- 第二法非度外視法
16 標準原価計算の仕損 2 全経161工
27 補講標準の期末
17 配合差異と歩留差異
- 平均単価、価格面を重視した配合差異
- 能率差異と歩留差異
17 配合差異と歩留差異 2 日商132工
18 直接原価計算日商138原直接標準原価計算の場合、原価標準は、標準変動製造原価を意味する。
- 総合と直接の固定費調整
18 直接原価計算 2 日商126工
19 ＣＶＰ分析と原価予測
- 個変分解高低2点法
- 個変分解最小二乗法
- 経営レバレッジ
19 ＣＶＰ分析と原価予測 2
- ★全経170工2
20 予算実績差異分析
- 純額分析、要因分析
- 差異分析の差異分析市場占拠率
20 予算実績差異分析 2
- セールミックス差異
- セールスミックス＆市場占拠率差異
- ★全経165原
28 補講最適セールスミックス
20 予算実績差異分析日商簿記1級無料ミニテスト ★131-原
21 業務的意思決定差額原価、埋没原価、機会原価、・・・
- ★日商132原在庫を抱えていた件。
- ★日商125工問3,4はムリ。
21 業務的意思決定 2 ★全経165原
22 構造的意思決定設備投資の意思決定。正味現在価値、内部利益率法。
- WACC 加重平均資本コスト率
- 自動イカ焼き機の件 NPV
- 内部利益率法
22 構造的意思決定 part2
- 原価償却のタックスシールドあり
- 内部利益率補完法
- ★全経167原
23 構造的意思決定２
- 内部利益率補完法再 22と同じ。
24 活動基準原価計算
- ABC
- 工場でかかったありとあらゆる原価総括配賦なぜABCがいるのか？
- 製造間接費の配賦から部門別へ若干精密化。
- ABCでは
- 108回類題
24 活動基準原価計算 part2 ★日商128回原
25 ライフサイクルコスティング 24の続き、買い手側の話。取得コスト、運用コスト、廃棄コスト。
26 最終回品質原価計算・原価企画、原価維持、原価改善
- 原価企画
- 販売価格基準法許容原価
- 成り行き原価
- 全経類題
- 品質原価計算
  - 品質適合コスト -> 予防コスト、評価コスト
  - 品質不適合コスト -> 内部／外部失敗コスト
- 全経類題
29 補講事業部の業績評価 ROI,RI
- 事業部制
- ROI, RI 残余利益
- ★全経162
- 経営レバレッジ安全余裕率の逆数
30 補講本社工場
32 過去問ゼミ工原 <138回>

資格合格クレアール

簿記検定1級_受験対策

164回

162回

161回

商業簿記
会計学
- 約定日基準、受渡基準、修正受渡基準
- リース貸し手
  - リース取引開始時に売上高と売上原価を計上する。
  - リース料受け取り時、売上高と売上原価を計上する。
  - 売上高を計上せずに、利息を各期に分配する。
工業簿記
原価計算

159回

158回

商業簿記
会計学第1問見積の変更、誤謬の訂正
- 連結の未実現損益、と未実現損失。回収不可は差し引かない。
- 負債性引当金と評価性引当金
工業簿記第1問部門別、固定費／変動費別
- 複数基準、予定配賦。
- 実際に対して、必ず、予定配賦率から予定配賦額をもとめる。
工業簿記第2問材料勘定
原価計算第1問 CVP
原価計算第2問理論、異常仕損。理想標準原価、現実的標準原価

157回

商業簿記
- 推定。前T/Bの記載値が、処置済みの値があるので、注意。
- 売掛、買掛は、一部現金で回収済みの記載があっても、帳簿上は、計上があるので注意。
- 売上が解答に記載されている。
- 退職給付の差異が償却済みの残件か、発生額か判りずらい。推測するしかない。
- 機械装置の備忘価格がきになるが、1円なので、1千円では気にしなくてよい。
- 買掛から支手の振替の仕訳貸借が逆に間違った。
- 為替予約が、プラスになるケース。初。
- 自己株に手数料を含めていた。抜いた後の単価だと、売却益がでるので、その他資Jに影響あり。
会計学
- 減損：主要な資産の情報を元に減損処理をするケース。
- ストックオプション：見込みと実際発生について注意。
- 逆取得の株式交換。
- 連結の未実現利益消去。かなり難解。利益率、加工費率、加工進捗度率の適用が複雑。
工業簿記
- 販売活動差異。要因別分析。
- 労務費を固定費として扱うやつ。
- 「問１の方法にもとづいて」の記載有無のひっかけあり。
原価計算第1問
- 単純投下資本利益率。一年あたりの平均のキャッシュフローが投資額に対して何パーセントか？
- 内部利益率が0%。投資額と将来キャッシュフローの合計が同じ場合。
原価計算第2問
- 線形計画法のグラフを書いたら、3点についてすべて計算してみ、解答を選ぶ必要あり。どの点が妥当かわからないから。
- セールミックス。線形計画法、スラック変数、シンプレックス基準

156回

商業簿記第1問
- 圧縮記帳。積立金の取り崩しに合わせて、繰延税金負債も取り崩す。
- 資本金等増加限度額が下がるケース。株式発行に合わせて自己株式を取り崩す場合、自己株に差損がある場合は、資本金等からさっぴくから。差益は自己株式処分差益(その他資本剰余金)
商業簿記第2問
- P→Sの売上のうち使ってしまった分(広告宣伝費)、使うことは問題ない。ただし内部利益を相殺する必要がある。
  　 売原 100 ／宣伝広告費100
- 負ののれん発生益
会計学第1問
会計学第2問
　 先物契約 100／繰延税金負債30、繰延ヘッジ損益 70
　保有目的の変更

会計学第3問

移転ファイナンスリース => 貸手の購入価格が判っていれば、購入価格
移転外ファイナンスリース => 貸手の購入価格とリース料の安い方。

CF1	支払利息	支払配当金	受取利息	受取配当金
営業活動	〇	-	〇	〇
投資活動	-	-	-	-
財務活動	-	〇	-	-

CF2	支払利息	支払配当金	受取利息	受取配当金
営業活動	-	-	-	-
投資活動	-	-	〇	〇
財務活動	〇	〇	-	-

工業簿記第1問
材料の購入原価は、必ず外部副費を加算する。内部副費はオプショナル。
工業簿記第2問
外部副費勘定と材料勘定の勘定連絡図を考える必要がある。外部副費の配賦差異と材料勘定の消費価格差異がそれぞれどの勘定に現れるか考える必要がある。
工業簿記第3問
勤務時間が就業時間+休憩時間。残業の割り増しが、直接か間接か明記されていない。労務費勘定上は、別費目として割増賃金を挙げている。
原価計算価値連鎖？

153回

商業簿記売価還元法、他勘定振替高
会計学第1問穴埋め。概念フレームワーク、意思決定の有用性
会計学第2問連結
- 取得関連費用 RJ / S株
- 建物減価償却
  - 前期 RJ/建物、非持/RJ
  - 当期減償/建物、非持/非利
- 一部売却その他の包括利益累計額も、同パーセント、リスク解放。資本剰余金に振り返る。
- その他有価証券評価差額金 → その他の包括利益累計額
工業簿記・原価計算 ABC
原価計算第1問予算実績差異分析。実際値がわかっているのか、標準値なのか、実際値がわからないが差額から推定するのか、判別する。
原価計算第2問設備投資の意思決定

152回

商業簿記
- 誤謬の訂正の遡及適用として修正再表示税金分を繰越利益剰余金／未払法人税で起票。
- 税効果純資産直入のその他有価証券評価差額金の繰延税金を資産と負債に分ける必要があった。
- 投資有価証券は、まとめて計算はダメ。DTAとDTLを分けて計上しないと上記税効果がおかしくなる。
会計学第1問穴埋め。
会計学第2問リースA～D。支払利息の未払いを考慮する。原価償却は、年単位でよい。
会計学第3問持分法。A株／持分法による投資損益。個別財務諸表の勘定を使う点に注意。
資産勘定はA株、損益勘定は持分投資に変換。
- 受取配当金の相殺：受配／A株
- 未実現(ダウン)：売上／A株
- 税効果(ダウン)：繰資／法調
- 未実現(アップ)：持分投資／商品
- 税効果(アップ)：A株／持分投資
工業簿記第1問
- 工程別、累加法、非累加法。
- 材料の予定価格の推定が解かりにくい。
- 完成品換算総量
- 修正先入先出法(2級までの方法) 純粋先入先出法(1級で追加された方法)
工業簿記第2問外注加工賃の件。
原価計算直接標準原価計算。経営レバレッジ係数。

150回

商業簿記
- 支払配当の仕訳。利益準備金に1/10を積立てる。こみではない。資本金の1/4>資本準備金+利益準備金
- 売原の推定。前T/Bの未着品、仕入れがなにを表すか。期末一括法とその都度法。貨物代表証券を受け取ったら未着品。荷物受け取ったら仕入れにフル。売り上げたら、仕入れにフルが、一括法の場合はフラない。
- 事業継承。先に取引全体の仕訳をしてのれんをだす。その後、資本、資本準備、自己株で表す。
- 圧縮記帳。減価償却には影響しない。繰越利益に戻す。圧縮積立金／繰越利益。
- 資産除去債務調整額は、利息費用。
- 満期保有を投資目的に変更したため、時価を確認。
- 投資目的がその他有価証券の分類。
会計学第1問第3問
会計学第2問
- リースの追加借入利子率を使ってファイナンスか決める？★★
- 繰越欠損金は将来減損一時差異の一種。
工業簿記
- ABC：資源ドライバー、活動ドライバーは、コストドライバーの一種。
原価計算第1問
- 基準操業度、予定操業度を時間で考える。個数ではない。
- 標準原価計算と直接原価計算の 固定費調整 。
原価計算第2問

149回

商業簿記連結。
- 用語：税金等調整前当期純利益
- 利益剰余金当期主残高を逆算で求める。当期末から当期利益をマイナスして、配当を足す。
- その他の包括利益の対象がなにかを確認する。その他有価証券評価差額金。
- 負債の包括利益は累計額、包括利益計算書のその他の包括利益は、当期分。
- 包括利益を親と非支配に分ける場合、当期純利益とその他の包括利益をそれぞれ分ける。
- 受取手形の割引は、短期借入金
会計学第1問用語：見積現金購入価額
会計学第2問
- 法人税当調整額退職給付引当金は損金不算入のため。期首と期末の引当金の税額差が法調。
- 退職給付に係る負債期末の未認識を含む債務と年金の差額。
- 退職給付に係る調整額個別との差額(未認識分)を調整する。税効果適用後の税引値。
会計学第3問資産グループの減損。のれんを含むケース。
工業簿記本社工場会計。繰延内部利益控除／戻入。
原価計算
- マークアップ率原価に対する利益の割合。
- コスト・プラスの価格決定原価に獲得したい利益を上乗せして価格を決定する。
- マーケットベースの価格決定

147回

商業簿記
- 本支店会計、在外支店。
- 内部取引の相殺。売上／売上原価。なぜ、売上／支社ではないのか？
- 総合損益への振替。
- セール・アンド・リースバック取引長期前受収益。
会計学第1問
会計学第2問税効果会計。法調は、繰延税金の年度差額。
会計学第3問事業分離、共同支配。持分法で考える。
工業簿記
個別原価計算。
★★材料費の外部／内部材料副費の計算で、購入代価に対する割合から内部副費を算出する箇所で、外部副費を購入代価に含めて計算間違いをした。
品質原価管理。
★★機械原価の損失は、外部失敗コスト。
原価計算第1問
- 連結原価を按分する際、販管費を控除してはいけない。 見積売価で按分。
- 連産品、副産物、価値移転的計算(原価発生原因主義)、価値回収的計算(負担能力主義)。
- 管理会計の差額原価で意思決定。
  ★★ひっかけ。連結原価はAが増えればBが減り、Bが増えればAが減るので、無関連原価となる。トータルの利益の増減に影響がない。結局、BとB’との比較でよくなる。
原価計算第2問経営レバレッジ。安全余裕率。変動費固定費の割合。

146回

商業簿記
- 販管費の繰延 → 前払費用
- 繰延税金の評価性引当金 → 回収不可能となった分。
会計学第1問
会計学第2問
- 時間的価値、本源的価値(現時点の価値)。
- 繰延ヘッジ損益は、売上確定時に売上に反映する。
会計学第3問
- 事業移転、逆取得
- 移転前のS社時価(のれん発生)と移転事業時価(資本剰余金発生)に分けて、資本連結する。
工業簿記第1問部門別。相互配賦は自身を抜く。連立方程式法
工業簿記第2問部門別の加工費の穴埋め
原価計算第1問活動基準原価計算。
★★単位と単価の表記を認識間違えた。ABCでは、必ず按分計算があると考えるべき。
原価計算第2問
原価計算第3問チョコ停の件

144回

商業簿記
- 売上原価の推定
- 為替予約独立処理
- 固定資産の修繕による資本的支出の按分
会計学第1問
- 連結の退職給付
- 国庫補助金の圧縮記帳
  - 現金受取、なにもしない 現金 100 ／国庫補助金収入 100
  - 現金受取、固定資産圧縮
    現金 100／国庫補助金収入 100
    固定資産圧縮損 100／機械 100
  - 圧縮積立
    現金 100 ／国庫補助金収入 100
    圧縮積立金 100 ／繰越利益剰余金 100
    繰越利益剰余金 100 ／圧縮積立金 100 (取崩)
会計学第2問連結
工業簿記第1問標準原価計算の、記帳の簡略化・迅速化。
工業簿記第2問
- 直接材料平均的発生、終点発生のケース。完成品換算量の按分。
- 標準原価の原価差異の配賦
- 受入れ価格差をボックスに含める。
原価計算第1問設備投資の意思決定
原価計算第2問内部振替の意思決定。部分最適化の弊害。

143回

商業簿記
- 新株予約権の行使は、資本準備金
- 自己株式の処分は、その他資本剰余金
- 配当の1/10の積立は、利益準備金
- 退職給付の未認識の費用処理は残期間で計上額を推測する必要がある。
- 受け取り有価証券利息
  - 【定額法】
    現金預金/有価証券利息 (クーポン利息に関する仕訳。期中仕訳 として処理)
    投資有価証券/有価証券利息 (償却原価に関する仕訳。決算整理仕訳 として処理)
  - 【利息法】
    現金預金/有価証券利息 (クーポン利息に関する仕訳。期中仕訳 として処理)
    投資有価証券/有価証券利息 (償却原価に関する仕訳。期中仕訳 として処理)
会計学第1問
- 事業分離の損益は、移転損益
- 四半期決算、実績主義と予測主義。
会計学第2問在外子会社の連結。
- のれんをS社個別財務諸表に載せる特殊ケース。
- 為替換算も非支配に影響あり。
- 利益剰余金：連結時HRに期中ARを加算
- 資本連結全体で、為替換算調整。HR(資本、評価)+AV(利益)⇔CR(全体)の差額
- のれんについて、別途、為替換算調整。HR+AV⇔CRの差額
- 繰延税金負債はCRで換算
会計学第3問工事進行基準
- 未収金は、売上から受取を引く。原価ではない。
- 工事損失引当金には、原価総額の増加分を加算する必要あり。
工業簿記第1問実際総合原価計算
- 減耗、仕損の非度外視法は、定点発生の場合、実数量で按分。
- 後々も問に対応するため、できるだけ細かい勘定ごとに集計しておく方がよい。
工業簿記第2問受入れ価格差異の穴埋め
原価計算品質原価、差額原価計算

141回

商業簿記
- リコースの件
- 売上原価の推定。甲商品を乙商品の価値に合わせて、合計の原価率推定。乙の期末の推定。
- 資産除去債務の中途変更。除去債務 ###／機械 ### で減らす。
会計学第1問
会計学第2問事業分離。逆取得。子会社株式の移動。連結では、一部売却の資本取引の収益は、資本剰余金。その他ではない。
会計学第3問連結損益計算書作成。
- 税効果は、評価差額、減価償却、未実現利益に適用。
工業簿記第1問
- 勘定の振り分け。製造間接費勘定で、材料／労務／経費を分けて記載しておく。
- 外注加工賃は、直接経費として仕掛へ。
- 出荷運送費は販管費
- 長期休止設備は営業外費用
- 固定資産の購入/売却は、損益に含めない。
- 減耗は、製造間接費(間接経費)
- 工場のつくえ、椅子などの物品も間接材料。
- 賃率差異、製造間接費配賦差異は、最後に売原から控除。
工業簿記第2問補助部門の配賦。実際単一基準から予定複数基準へ。
原価計算第1問 CVP分析、貢献利益。
原価計算第2問事業部の業績推定。残余利益。

140回

商業簿記資産グループの減損
- 商品の評価方法を総平均から先入先出に方針変更した場合の遡及適用は、商品/繰越RJ
- 繰延税金資産の回収不可の場合は、法調/繰資
会計学第1問共通支配下、未認識過去勤務費用、後発事象、資本連結、成果連結
会計学第2問分配可能額
- その他資本剰余金 + その他利益剰余金(繰越利益剰余金 + 任意積立金)
- 控除
  - 自己株式
  - 自己株式の処分の対価
  - 評価差額金(借方)
  - のれん等調整額の分配制限
    - のれん等調整額(のれんの1/2 ＋繰延資産)
    - 資本等金額(資本金 + 資本準備金 + 利益準備金) 配当できない3点セット
会計学第3問連結キャッシュフロー計算書(直接法)
- 営業収入は売掛と受手。
- 連結の関連は、非支配への支払配当のみ。
- 財務CFとして、短期借入。
工業簿記
本社／工場推定問題。繰延内部利益控除／戻入れ
原価計算(動画なし)
構造的意思決定終価戻ってきたキャッシュを10年後の価値に揃えて、現在価値にする。

138回

商業簿記
- 売価還元法。評価損を出すさい、原価法と低価法の率の差を用いる。
- リース解約。リース解約損で残金処理。
会計学(動画なし) 2計算書方式の包括利益計算書
工業簿記(動画なし) 標準原価計算の原価差異分析。不留と配分差異。　+ 標準原価計算のパーシャル、修正パーシャルが必要な訳は？
原価計算(動画なし) 直接標準原価計算
- 製造原価は、変動費のみとしなければいけない。
- 固定費調整により総合原価計算への変換。
- 製造費用は、仕掛への投入である点に注意する。

137回

商業簿記本支店会計。在外子会社
- 繰延内部利益控除/繰延内部利益、繰延内部利益/繰延内部利益戻入
- 為替予約：約定日、為替差損、前払費用/借入金、決算日、為替差損/前払費用
会計学(動画なし)
- 株式移転。ホールディングス。議決権比率が高い方が取得企業となる。簿価で処理。
  取得企業の株式時価で計算。
- 資産除去債務。資産除去債務調整額は減価償却費で処理。減費/減累、資産除去債務
- 現価係数が明示されているので、必ず使う。
工業簿記(動画なし) 工程別組別実際総合原価計算。
原価計算(動画なし)
- 読取りができないと0点。売上と売上総利益がわかるので、売原を推定。
- 発生形態別分類材料、労務、経費
- 職能別分類製造原価、販管費
- 原価態様　操業度との関連における分類　変動費、固定費
- 直接原価計算は、製品原価に変動費を含める。固定費は、別出しとして当期費用とする。製品原価に対する期間原価。
  全部原価計算は、製造原価すべてを製品原価とするので、変動費、固定費を含める。期間原価としては販管費。

135回

商業簿記
- 未着品。期首：仕入／繰商、未着品／仕入、期末：仕入／未着品、繰商／仕入
  解答の売原は、未着品販売と一般販売で分けて管理したいので、判り難くなっている。一般の仕入れから△2100する箇所。
- セール・アンド・リースバック。
  売却時：減累200,現金150 / 備品300, 長期前受収益50
  リース資産計上：備品150 / リース債務150
  減価償却：Dep10, 長前5 / 減累10, dep5
- ソフトウエア償却、毎期減損 を含めて計上。
会計学(動画なし)
- リースの貸手の処理
  - 期首：リース投資資産／売上(リース料総額)、売原(割引後リース料総額)／現金等
  - 期末：現金等(リース料)／リース投資資産、繰延リース利益繰入(当期受取利息を除く利益全額)／繰延リース利益
工業簿記(動画なし) 費目別計算の勘定連絡。CVP、業務的意思決定(差額原価)
原価計算(動画なし)

134回

商業簿記(動画なし) 連結
- 事業分離による逆取得からの連結。
  移転事業の時価簿価差額の40%→資本剰余金。連結対象企業の時価簿価差額の60%→のれん。
- 有形固定資産のアップストリーム成果連結。未実現利益の消去と毎期の原価償却の調整。
会計学(動画なし)
- 資産除去債務、調整額は、減価償却費の表示と合わせて表示しなければならない。
- 成果の確実性がみとめられる場合は、工事進行基準を適用しなければならない(?)。参照
- 減損会計。共有資産を含む場合。
  - ①より大きな単位で認識。
  - ②資産グループに配分する方法
- 会計方針の変更。表示方法の変更。見積の変更。
工業簿記(動画なし)
- 修正パーシャルの工程別標準原価計算
- 勘定連絡図の読み取りがわからないと全滅。工程間に工程別完成品勘定あり。
- 標準原価の工程別で、原価差異に次工程(第2工程)の影響が本工程(第1工程)にでるのを、標準原価を調整して対応している。
原価計算(動画なし)
- 設備投資の意思決定。現行機器の売却益を1年目期末のキャッシュフローに含める。

132回

商業簿記
- 未取付小切手、未渡小切手
- 受手の不渡り。
- リコース、改修業務資産。
会計学第1問(動画なし)
会計学第2問(動画なし) 有価証券いろいろ。
- 満期保有の簿価。額面から現在価値に戻す方法で試算するケース。
- その他有価証券の減損は、その他有価証券評価差額金ではなく、有価証券評価損
- 時価ヘッジ。先物契約 / 先物利益
会計学第3問(動画なし) のれん、負ののれんの意味。負債計上の条件を満たさない。
工業簿記(動画なし) 標準工程別総合原価計算。
- 第1法、第2法のどちらを適用しているのか理解する。
- 減損が発生しているが、発生点に特筆ない。→ 第1法で計算するしかない。標準原価に減損分が含まれるケース。
- 加重平均標準単価による差異分析は没。
原価計算(動画なし) 在庫をかかえていた件。

131回(動画なし)

商業簿記連結、p,a,b,c 4社
- 個別貸借対照表の合計 → 連結精算表を念頭において、仕訳する。
- 一部売却。 b株,RF / 非持, 資J
  個別：現金150 / Ｓ株 100, 売却益(RJ) 50
  連結：現金150 / 被持 90, 資J 60
  相殺：Ｓ株 100, 売却益(RJ) 50 / 被持 90, 資J 60
- C社、在外子会社100%。
会計学第1問穴埋め
- 投資その他の資産
会計学第2問新株予約券付社債
- 区分法社債と新株をそれぞれ処理
- 一括法 社債のみ額面で処理。償却原価などもない。クーポンはあり。
会計学第3問株式交換比率。収益還元価値。
工業簿記実際総合原価計算だが、個別原価計算のような大量の計算を解く必要あり。
原価計算予算実績差異分析。純額分析(要因分析)。 ただし、総額分析(項目分析)もあり。

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日商簿記２級の後に学んでおきたい１２の知識

再生リスト
全経簿記上級

211回

209回

207回

205回

203回

商業簿記第1問
- 級数法
- 取替法
商業簿記第2問
- 分配可能額
- 自己株式の処分は、処分価格で計算
商業簿記第3問
- その他有価証券の部分純資産直入で、前年度評価損の洗い替えは評価益。
- 「最終利払日」とは、年度の利払日のこと。借入金の返済とは関係ない。
- 事業税のうち付加価値割と資本割は販管費に表示する。所得割は法人税等に含まれる。
会計学第1問
- 減価償却費の記載
  - 原則。間接法。個別減額。費目ごとにDepる記載
  - 容認。間接法。一括減額。Depるをまとめて記載
  - 容認。直接法。個別減額。Depるを個別費目で注記
  - 容認。直接法。一括減額。Depるをまとめて注記
会計学第2問
- 資本取引、損益取引。
会計学第3問
- キャッシュフローの利息と配当。
- 損益計算書の勘定科目による分類。(支払利息、受取利息、受取配当は営業、支払配当は財務)
- 活動による分類。(受取利息、受取配当は投資のリターン、支払利息、支払配当は財務のコスト)
工業簿記第1問
- 材料勘定
工業簿記第2問
- 連さん品、副産物
- 副産物は、作業屑、仕損品と同じ処理。評価額があれば、原価から差し引く。完成品負担か両者負担か、発生時点の進捗で見極める。両者負担の場合は、材料か加工費かの見極めが必要。大抵、材料として再利用する記載があるので、その場合は、材料の数量換算で按分すればよい。
工業簿記第3問
- 複合費
  - 形態別では異なる原価を、共通の目的、機能実現のための費用としてまとめた費目。
  - 例：修繕費(材料、労務、経費まとめている。)
  - 間接経費→製造間接費→仕掛品
- 補助部門費ｓ
  - 製造間接費→補助部門費→製造部門費→仕掛品(指図書)
原価計算第1問
- 正味現在価値
- 会計の損益を出した場合は、税抜き損益にDepを全額加算すれば、CFになる。
- 機器売却益について、CFが発生しないが、税金が発生する点を、Depのシールドと同様に考慮する必要がある。
原価計算第2問
- IRR（Internal Rate of Return：内部収益率・内部利益率）
原価計算第3問
- 原価企画
  - 許容原価：控除法
  - 成行原価：積み上げ法、概算見積り。

201回

商業簿記第1問連結精算表
- 当期の純利益を変動値とする。
商業簿記第2問
- 消費税について明記がないが、考慮する必要あり。
会計学
- 退職給付見込み額の算定方式は、給与算定基準、期間定額基準
- リース債務は、1年基準に従い、流動負債と固定負債に表示する。
- 研究開発費に該当しないソフトウェア制作費に係る会計処理は、受注制作のソフトウェア、市場販売目的のソフトウェア、自社利用のソフトウェアに係る会計処理でそれぞれ異なる。
- 繰延税金資産は、投資その他の資産、繰延税金負債は固定負債に表示する。
- 事業税のうち付加価値割と資本割は販管費に表示する。所得割は法人税等に含まれる。
- 連結の子会社の評価は全面時価評価。以前は部分時価評価があった。今はダメ。
- 在外支店は同じ企業なので会計方針は本社に合わせる。
- 在外子会社は別会社。それぞれ独立の会計方針を持つ。収益費用は期中レート。期間損益だから。
工業簿記
- 標準原価計算。修正パーシャルプラン。
- 標準原価計算。仕損の度外視(第1法)、非度外視(第2法)。第2法の特別仕損費を含む標準原価は、仕損を負担する完成費にの計算で使用する。仕損を負担しない期末は、特別仕損費を含まない標準原価で計算する。
原価計算
- 利益を最大にする製品の組み合わせは、貢献利益の高い順だが、単位時間あたりに注意する。

199回

商業簿記第1問リースバック
- 長期前受収益償却
- 年金現価係数が与えられている。年金現価係数を掛けて、年度の差額により債務を償却する。
商業簿記第2問株主資本等変動計算書
- 「剰余金の配当など」には、任意積立金が含まれる。
商業簿記第3問
- 当座預金 100 ／償却債権取立益 100　貸倒た売掛金の取立て。
- 当座預金 100 ／未払金 100 見渡し小切手。費用科目は変更せず、未払金にする。
会計学第1問

会計学第2問

資本取引、損益取引
製品原価、期間原価

変更、修正

項目	遡及適用	例
会計方針の変更	する	例）総平均法から先入先出法へ変更
会計上の変更(表示方法の変更)	する	財務諸表の組換え
会計上の見積りの変更	しない	例）耐用年数を10年から6年へ変更
誤謬の訂正	する	遡及適用することを「修正再表示」という。

工業簿記等級別
原価計算
- フリーキャッシュフローとターミナルキャッシュフロー。参考

197回

商業簿記
- 新株予約権で自己株を使う場合、自己株と新株の割合で払い込み資本を按分して、自己株式処分差益を出す。
- 電子記録債権売却損。有価証券売却損
- 貸倒が当期分の場合は、貸倒損失。
- 消耗品の繰延は、消耗品費でモノを買ったけど、一部消耗しきれていないので、消耗品費から消耗品資産勘定に移す。消耗品 100 ／消耗品費 100
会計学
- 財務諸表に注記する。遡及適用、組み換えや修正再表示とはまたちがう。
- 継続性の原則。利益操作を防ぐ。
工業簿記
- 予定、正常価格を用いるのは、①適切な原価管理、管理会計の観点、能率の計測、②記帳の迅速化。
- 作業屑。軽微の場合、現金 100 ／雑収入 100 で営業外利益。
- 非度外視法で仕損を外出しして、評価額を差しひった値を実数按分するのはいいが、最終的に、評価額を完成品から控除するのを忘れないようにする。
原価計算
- 埋没原価、無関連原価、未来の原価。

195回

商業簿記
- 合併仕訳
- 商品評価引当金で、商品評価損が発生していないことにする。
会計学
- その他資本剰余金：自己株式処分差益、資本金、資本剰余金処分差益
- 評価・換算差額等：繰延ヘッジ損益、為替換算調整勘定、退職給付に係る調整累計額。その他有価証券評価差額金
工業簿記単純総合原価計算、連産品、価値移転的計算(原価発生原因主義)、価値回収的計算(負担能力主義)
原価計算
- 品質原価計算
- 設備投資の意思決定
- 在庫関連コスト：経済的発注量は、年間発注日 == 年間保管費

193回

商業簿記
- 銀行勘定調整表：未取付小切手、小切手がまだ呈示されていない。仕訳なし
会計学
- 在外子会社の財務諸表の換算は期中平均。
工業簿記
- 部門別個別原価計算。変動費、固定費別。
- 階梯式で補助部門から補助部門に配賦した際、その後、製造部門に配賦した際に、縦横の全体量が増加するので、その後、配賦率を算出する必要がある。
- 第2問は、工程別の非累加法。累加法と結果がことなるケース。
  第二工程における第一工程の加工費を数量按分する点、注意。換算量ではない。
原価計算
- CVP
- 設備投資の意思決定。

191回

商業簿記
- 会社の清算。清算損益
- 受取配当金 80, 被持 20 ／配当金 100
会計学
工業簿記
- 等級別
- 標準原価計算。パーシャル、シングル。
原価計算
- 事業部制。内部振替。売上と原価で別集計。
- 活動基準原価計算

189回

商業簿記
- 工事進行基準。損失確定の場合は、それまでの損益を反映させる必要あり。
- 事業分離。
  分離側：関連会社になる場合、支配継続。簿価の取り消しで処理。移転損益を上げない。
  受入側：関連会社になる場合は、逆取得にならない。パーチェス適用。
会計学
- 棚卸資産の評価損
  - 棚卸資産の収益性の低下による簿価切下げ額は、売上原価として処理
  - 棚卸資産の製造に関連し不可避的に発生すると認められるときには製造原価として処理
  - 収益性の低下に基づく簿価切り下げ額が臨時の事象に起因し、かつ、多額であるときには特別損失に計上
- キャッシュフロー計算書(直接法)
  - 前受金の減額分は、商品提供完了のこと。売上に含まれる。このため、売上から前受金を削除後が、受手、売掛の対象となる。
工業簿記
- 原価差異は、売上原価と棚卸資産に配賦する。個別原価計算では、指図書単位で配賦することもある。
原価計算
- 予算管理
  - 計画機能
  - 調整機能
  - 統制機能
    - 事前統制
    - 期中統制
    - 事後統制

187回

商業簿記
- S株 100 ／段階取得に係る差益 100
- 現金過不足 100 ／受取配当金 100
- 建物 100 ／建設仮勘定 100
- 開発費は原則費用処理。繰延は容認。繰延資産の勘定
- 社債利息 100 ／社債発行差金 100
- 研究開発費：販管費の勘定
  - 開発費とはまったく別勘定
  - 研究開発費の会計処理としては、すべて発生時に費用処理する
  - ゼロから新たに生み出した製品・サービス
  - 既製品に著しい改良を加え生まれ変わった製品
  - 開発費はより文系的な企業活動のイメージ（市場分析、マーケティング、組織人事等）、研究開発費はより理系的な企業活動のイメージ（ものづくり関係）
会計学
- 有価証券は、約定日に計上。
- 製品マスターの完成費用は、研究開発費。その後、無形固定資産。
工業簿記ロット別個別原価計算
原価計算設備投資の意思決定

185回

商業簿記
- 本支店繰延内部利益
  - 繰延内部利益控除 100 ／繰延内部利益 100
  - 繰延内部利益 100 ／繰延内部利益戻入 100
- リース貸手
  - 開始時 リース投資資産 6000 ／売上 6000
  - 開始時 売上原価 5550 ／買掛金 5550
  - 決算① 現金(リース料) 2000 ／リース投資資産 2000
  - 決算① 繰延リース利益繰入 228 ／繰延リース利益 228
  - 決算② 繰延リース利益 151 ／繰延リース利益戻入 151
会計学
- キャッシュフロー計算書直接法。
- 一株あたりの当期純利益。期中平均。
工業簿記
- 個別原価計算
- 等級別と連産品
原価計算
- 直接原価計算 cvp
- 品質原価計算

183回

商業簿記
- 買建オプション 100 ／オプション差益 100
- 連結精算表
会計学
- 企業結合に伴う取得費用は発生した事業年度の費用。
  RJ 100 ／ S株 100 ★日商153回
- 独立した会計単位間の取引で発生したのが内部利益。1つの会計単位内の取引が振替損益。
- 株式発行費の繰延は、事業拡大の場合のみ対象。
- ROE 分母の総資産は期中平均。
工業簿記
- 副産物は数量を出したとしても、完成品に原価を含めて、評価額のみ減算する。
- 仕掛品の貸方で、第2工程、中間製品、副産物に、勘定連絡を分岐。
原価計算
- 等級別は、原価発生原因主義、価値移転原価計算。
- 連産品は、負担能力主義、価値回収的原価計算。正常市価基準や見積売価基準などで按分。

181回(動画なし)

商業簿記
- 自己株の処分でその他SJがマイナスになった場合、繰越RJから補填する。
- 開発費の償却を5年で実施。
- 退職給付の年金資産を期首に追加した場合、期待運用収益の計算に含める。
会計学
- 総資産純利益率の推定は、期中平均。
工業簿記
- 異常仕損を原価から抜く
- 正常仕損の評価額は、度外視の場合は消費から抜く。非度外視の場合は、抜き出した仕損から抜く。く
原価計算

クレアール

税理士試験

財務諸表論

簿記論

CPA

公認会計士試験対策

連結会計の基礎を90分で確認！
- 個別財務諸表作成→組換修正(評価差額など)→単純合算→連結修正(資本連結→成果連結)
- 資本連結：個別の原価法による子会社株式の純額表示を、資産負債の総額表示にすること。
2020年合格目標財務会計論計算圧縮講義第1回連結会計（連結の基礎・資本連結基礎）前半
2020年合格目標財務会計論計算圧縮講義第1回連結会計（連結の基礎・資本連結基礎）後半
2020年合格目標財務会計論計算圧縮講義第2回連結会計（資本連結基礎・成果連結基礎）前半
2020年合格目標財務会計論計算圧縮講義第2回連結会計（資本連結基礎・成果連結基礎）後半
収益認識に関する会計基準
- 契約
- 履行義務
  - 例題1 契約資産
  - 保障サービス
    - 基本保障　→　引当金費用処理
    - 追加・延長保障　→　収益認識・履行義務
    - 例題3 契約負債
  - ポイントサービス(カスタマー・ロイヤリティ・プログラム)
    - 例題4
  - 本人・代理人
    - 本人　→　総額
    - 代理人(百貨店、楽天など)　→　純額
    - 例題5
  - カスタマー・ロイヤリティ・プログラム補足
- 取引価格
  - 税抜き方式
  - 変動対価(値引き、リベート、返品)
  - リベート
  - 返品例題9
    - 返品資産 xx / 返金負債 xx
      - 返品があった場合　→　返金負債 / 現金、商品 / 返品資産
      - 返品がなかった場合　→ 返金負債 / 売上、売原 / 返品資産
  - 金利
  - 例題10 顧客に支払われる対価(リベート)
- 取引価格の配分
  - 独立販売価格で按分する。
  - 例題11 保障サービスがついた場合
  - 遡らない
- 認識
  - 一定の期間で充足、一時に充足。
  - 進捗度が見積れるケース(工事進行基準)
  - 原価回収基準
  - 例題13 進捗度を出すとき影響のでかい材料費は引く
  - 工事契約引当金、なにもかわらない。完成基準がなくなった。
  - 出荷、着荷、検収。収益認識は、検収時。
包括利益の計算問題を通じて組替調整を理論の側面から完全理解する講座
個別キャッシュ・フロー計算書完全マスター講義（圧縮講義第10回）前半
個別キャッシュ・フロー計算書完全マスター講義（圧縮講義第10回）後半
連結キャッシュ・フロー計算書完全マスター講義（圧縮講義第11回）前半
連結キャッシュ・フロー計算書完全マスター講義（圧縮講義第11回）後半
無料公開講座退職給付会計完全マスター講義_2019年12月
2021年08月無料公開講座管理会計論池邉講師標準原価計算
2021年12月無料公開講座管理会計論池邉講師前半
2021年12月無料公開講座管理会計論池邉講師後半
デリバティブ&ヘッジ会計

短答簿記の解法動画

和歌山大学

経済学部財務会計論

再生リスト

会計公準／原則／基準

公準

企業会計公準
原則
企業会計原則
- 一般原則
- 損益計算書原則
- 貸借対照表原則
企業会計原則注解
基準
企業会計基準
- 第01号自己株式及び準備金の額の減少等に関する会計基準
- 第02号１株当たり当期純利益に関する会計基準
- 第03号参照：企業会計基準第26号
- 第04号役員賞与に関する会計基準
- 第05号貸借対照表の純資産の部の表示に関する会計基準
- 第06号株主資本等変動計算書に関する会計基準
- 第07号事業分離等に関する会計基準
- 第08号ストック・オプション等に関する会計基準
- 第09号棚卸資産の評価に関する会計基準
- 第10号金融商品に関する会計基準
- 第11号関連当事者の開示に関する会計基準
- 第12号四半期財務諸表に関する会計基準
- 第13号リース取引に関する会計基準
- 第14号参照：企業会計基準第26号
- 第15号工事契約に関する会計基準
- 第16号持分法に関する会計基準
- 第17号セグメント情報等の開示に関する会計基準
- 第18号資産除去債務に関する会計基準
- 第19号参照：企業会計基準第26号
- 第20号賃貸等不動産の時価等の開示に関する会計基準
- 第21号企業結合に関する会計基準
- 第22号連結財務諸表に関する会計基準
- 第23号『研究開発費等に係る会計基準』の一部改正
- 第24号会計方針の開示、会計上の変更及び誤謬の訂正に関する会計基準
- 第25号包括利益の表示に関する会計基準
- 第26号退職給付に関する会計基準
- 第27号法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準
- 第28号『税効果会計に係る会計基準』の一部改正
- 第29号収益認識に関する会計基準
- 第30号時価の算定に関する会計基準
- 第31号会計上の見積りの開示に関する会計基準
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